もう無理…1000世帯に聞いて明らかになった、家計の”三重苦”とは【節約も限界】

ワンリーリステッドが提供するファミリー層向け会員優待サービス「ココピタ」は、10代～50代の子育て世帯を対象に実施した「生活防衛と優待制度に関する意識調査」の結果を発表しました。

最も負担を感じているものは「食費」「光熱費」「ガソリン代」

直近1年間で「家計の負担増」を実感した支出項目について尋ねたところ、最も多かったのは「食費」（72.4％）でした。次いで「光熱費」（54.1％）、「ガソリン・交通費」（48.9％）となっています。「実感したものはない」は13.0％で、約9割の家庭が何らかの形で家計の圧迫を感じていることがわかりました。

家庭での「節約方法」について聞くと、TOP3は「食品や日用品のまとめ買い」（39.6％）、「クーポン・ポイント・割引の活用」（33.0％）、「自炊・手作り弁当の頻度を増やした」（23.7％）でした。「生活スタイル自体を見直して支出を減らした」（20.3％）という回答も一定数見られました。

節約金額で最も多かったのは「5,000円～1万円未満」（15.9％）でした。次いで、「1万円～3万円未満」（13.7％）、「3万円～5万円未満」（12.1％）、「5,000円未満」（12.0％）となっています。「5万円～10万円未満」（7.2％）、「10万円以上」（5.2％）といった高い節約効果を感じている家庭もある一方、約3割が「わからない」（33.9％）と、効果を実感できていないことがわかりました。

正社員向けの福利厚生や投資家向けの株主優待といった「一部の人しか使えない優待制度」に対する不公平感について聞くと、34.8％が「非常に感じる」「やや感じる」と答えました。30.7％は「あまり感じない」「まったく感じない」、34.5％は「どちらとも言えない」と回答しています。

もし子育て世帯が「誰でも使える優待制度」を利用できるとしたら、どのような特典やサービスに魅力を感じるかを尋ねました。最も多かったのは「飲食店で使える割引特典」（37.8％）で、「学用品や日用品の割引・クーポン」（28.2％）、「レジャー施設・旅行・宿泊の割引特典」（26.3％）と続いています。

一方で、「会員限定ショッピングサイト」（16.6％）や「補助金・助成金サポート」（12.0％）といった選択肢も一定の支持があり、生活インフラとしての優待へのニーズが確実に存在していることがわかりました。

調査概要

全国に居住する10代〜50代の子育て世帯の方を対象とした生活防衛と優待制度に関する意識調査[ココピタ]ワンリーリステッド調べ

調査方法：インターネット調査調査対象：全国の10～50代男女で、現在子どもを育てている世帯有効回答数:1,000人調査実施日：2025年07月25日

ワンリーリステッドhttps://onelilisted.com/

（マイナビ子育て編集部）